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世界保健機関は、WHO Housing and Health Guidelines(2018.11)において、世界中の医学論文に基づき、住まいの冬季最低室温18℃以上、新築・改修時の断熱工事、夏季室内熱中症対策の推進と、さらなる調査研究の継続を各国に勧告しました。これに対してわが国では、国土交通省「スマートウェルネス住宅等推進事業」において、住生活空間の断熱性向上が居住者の健康に与える影響を検証する全国2000世帯・4000人の測定調査によって、現時点までに医学論文14編が刊行されました。これらの成果も参照され、2023年5月に厚生労働大臣から告示された「健康日本 21（第三次）」には「建築・住宅等の分野における取組と積極的に連携することが必要」と、はじめて明記されました。2024年1月には、厚生労働省「健康づくりネット」の新設ページ「室温と高血圧、睡眠との関係」にこれらの医学論文成果と、居間・寝室・脱衣所・トイレの室温チェックシートが紹介されるようになりました。また、2024年元旦の能登半島地震では、家屋の倒壊による死者数よりも、避難所・介護施設・自宅の寒冷・暑熱・不衛生環境に起因するとみられる災害関連死者数が上回ったと報道され、古い既存住宅の耐震改修に加えて、常時・非常時の健康を守る断熱改修の必要性が認識されるようになりました。第９回報告会では、英国医学誌（BMJ Public Health）に掲載された住宅断熱の医療経済評価の最新論文に加え、断熱改修５年後調査の最新分析結果を報告します。 住宅に携わる方はもちろん、住宅の温熱環境と健康にご興味をお持ちの方、断熱改修をご検討の方など、多数の皆様のお越しをお待ち申し上げます。